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役に立つ心理学コラム「守秘義務の例外(7) 」

守秘義務の例外(7)

(本稿は、カウンセラー'sブログより抜粋したものです)

クライアントが自殺をほのめかし、それが現実に実行される危機が迫っていると判断されたとき、守秘義務はなくなり、クライアントの生命の安全を確保することが、最重要項目になります。

そのような場合、以下の項目を含め、総合的に自殺の可能性をアセスメントする必要があります。

1)「死にたい」という言葉が、クライアントから発せられている

2)自殺未遂の経験があるかどうか

3)抑うつ傾向があるか

4)「希望がない」、「救いがない」といった感情があるか

5)具体的な自殺計画があるかどうか

6)クライアントにアルコールや薬物依存があるかどうか(物質依存がある場合、自殺の可能性は高まる)

7)クライアントが、自分自身が大切にしていたものを他人に与えたりしているかどうか

8)精神病の傾向(幻覚、妄想など)があるかどうか

アセスメントの結果、クライアントの自殺の危機がさしせまっていると判断された場合には、カウンセラーは、自殺を防ぐためにできるだけの手段を講じなければなりません。

その際に、必要な情報は、たとえば、ご家族ですとか、場合によっては警察や消防署に知らせなければなりません。

(向後善之)

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